新生銀行住宅ローン研究

新生銀行の諸費用を他の銀行と比較すると?

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ここでは新生銀行の住宅ローンの保証料・事務手数料・団体信用生命保険料などの諸費用を確認し他の金融機関が提供している住宅ローンと比較します。

 

住宅ローンを比較する注目する点として一番目立つのは金利です。しかし一見して金利が低くても手数料などの諸費用が高く、計算してみると実はトータルコストはそちらの方が高いということもあるのです。

 

つまり住宅ローンを比較する際にはすぐに比較できる金利よりもむしろ諸費用を含めたトータルコスト・総支払額で比較するべきなのです。

 

その際に役立つのが金利換算という方法。手数料などが金利に換算すると何%程度になるのかで比べるとわかりやすくなります。

 

まず諸費用の中でもよく知られている事務取扱手数料について。新生銀行の住宅ローンの事務取扱手数料は一律5万円となっています。

 

事務手数料はそれぞれの金融機関や住宅ローンでその金額は大きく異なります。

 

一般的には金利の高い都市銀行系の場合3万円から5万円の一律の手数料がかかり、逆に金利の低いその他の銀行やモーゲージ会社では融資額×2.1%という形となっていることが多いようです。

 

融資額の2.1%といった形で手数料が決まる場合は手数料だけでも思わぬ金額になることがあるので注意が必要となります。例えば3000万円を借りるとするとそれだけで約63万円の手数料が必要となるのです。ちなみにこれは年利に換算すると0.14%程度となります。

 

次に保証料についてですが、新生銀行の住宅ローンでは借りる側にメリットのない保証料というシステムを使いません。ですから保証料は0円となります。

 

保証料とは住宅ローンを借りている人がそれを返済できなくなったときに保証会社が代わりに金融機関に返済を行うために必要なお金になります。変わりに支払ってくれるならいいシステムのように思いますが、実は借り手の側は保証会社が肩代わりしてもローンがなくなるわけではありません。

 

引き続き保証会社にローンの残りを返済しなければいけないのです。ですから保証料は借りる側にはメリットはなく、金融機関が確実にローンを回収するために存在するのです。

 

他の住宅ローンを見てみると、フラット35は保証料は不要です。その他の民間の金融機関の住宅ローンでは必要となることが多くなっています。

 

保証料の金額は借り入れ額で変化しますが、一般的には3000万円を30年間、借りた場合の保証料は約60万円程度。保証料を金利に上乗せして支払う場合には通常の金利にプラス0.2%するのが一般的な水準です。

 

次に死亡や高度障害の場合の保証をする団体信用生命保険について。住宅ローンを借りた場合、団体信用生命保険にはほぼ必ず加入しなければいけません。

 

新生銀行の住宅ローンの場合、団信保険料は新生銀行が負担するということで団信保険料も0円です。

 

フラット35の場合には団信保険料は自己負担となります。返済が進むと保険料は少なくなっていきますが、3000万円を30年で返済する場合の団信保険料の合は概算で約190万円にもなります。

 

これは金利に換算すると0.4%程度となり、フラット35は金利の低さで人気ですがこの点をしっかりと考慮に入れなければいけません。

 

その他の民間金融機関の住宅ローンは団信保険料は金利に含まれることが多いため別途の負担はいりません。団信保険料が金利に含まれる場合と銀行負担の場合の違いをしっかりと確認しておきましょう。

 

諸費用を金利換算してみると、単位が違って比較しにくいものでもわかりやすくなります。こういった計算は複雑ですから、住宅ローンを借りる際に担当の方にしっかり相談することをおすすめします。

 

上記のように新生銀行の住宅ローンはトータルコストが低く抑えられ、支払総額がすくない住宅ローンだからおすすめなのです。

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